はじめに
前回の記事では、私自身の体験をもとに、退職意向を早めに職場へ伝えた際のメリットについてお伝えしました。
今回はその続きとして、早期に退職の意思を示すことに伴うデメリットについても触れておきたいと思います。
FREEDIA（ブログ主）が思う限り、メリットに比べて数は少ないですが、実際に感じたこと、今振り返って思うことを含めて、整理してみます。
退職意向を早めに伝えることのデメリットとは
退職の意思を翻しづらくなる
退職の意向を早めに伝えると、その分周囲の準備も進んでいくため、気持ちの変化があった場合に後戻りしづらくなる印象がある。
もちろん「やはり続けることにした」という選択が絶対に不可能というわけではないが、特に人事担当者に与える影響は小さくない。
前回の記事でも触れたように、退職者の情報は人事配置の中で非常に重要な要素であり、タイミングによっては多くの調整が必要になることもある。
将来的に家庭の事情が変わる可能性や、転職先の状況が未確定といった場合は、ある程度の確信が持てるまで様子を見てもよいのではないかと思う。
モチベーションの維持が難しくなる場合も
これは人によって大きく異なる点であるが、退職を決めたことで「すでに一区切りついた」と感じ、日々の業務に対する熱量が少しずつ下がってしまうこともあるように思う。
FREEDIA自身は、これまでの公務員としての経験を今後に活かしたいという思いがあったため、変わらず業務に励むことができたが、心の持ちよう次第ではモチベーションの維持に苦労する場面もあるかもしれない。
組織やチームに与える影響が気になることも
多忙な部署にいたので、退職を宣言してから有給休暇を消化するのは不可能だった。
そんなこともあり、早い段階で職場の多くに知られることになった場合、特に部下やチームメンバーにとっては心理的な影響も少なからずあると感じる。
FREEDIAが実際に退職することを公にしたのは、退職間近の3月上旬だったが、それでも年度末の多忙な時期に、後任への引き継ぎや雰囲気づくりには気を遣った。
場合によっては、「なぜ辞めるのか」「自分たちもどうすべきか」といった動揺を与えることも考えられるため、伝えるタイミングや方法には配慮が必要であると改めて思う。
それでも、早めに伝えてよかったと感じている
ここまでいくつかのデメリットに触れてきたが、総じて言えるのは「人によって正解は異なる」ということ。
私にとっては、人事への負担を最小限にし、業務の引き継ぎを丁寧に行うという価値観のもと、早めに伝えることが最善と感じられた。
とはいえ、事情や立場が異なれば、まったく別の進め方が望ましいこともある。
公務員や会社員として長く勤めてきた方々にとって、「どう退くか」は大きなテーマである。
その一歩をどのように踏み出すか、少しでも参考になればと思う。
おわりに
退職という選択は、キャリアの終わりではなく、次のステージへの始まりだと思います。だからこそ、その伝え方一つにも心を配ることを大切にしたいものです。
私の体験が、これから決断される方々の一助になればうれしいです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。